経営実務コース
経営実務コース(基本コースを修了し、起業やマネジメント経験のある人向)
経営実務の経験をわかりやすく教える力、プロジェクトの企画・設計をする力、学生の主体的な探求を支援する力を養います。
募集定員・出願資格
- 募集定員 5名
- 出願資格 「基本コース」を修了した者、既に「基本コース」と同等の科目を別途に履修したことをTEEP運営委員会が認定した者であること。加えて、起業やマネージャー経験者等で、TEEP運営委員会が適切と認める者。
出願方法・選考
- 出願 名古屋市立大学大学院経済研究科 科目等履修生受け入れ授業科目から受講希望科目を指定して、科目等履修生へ出願する（入学検定料 9,800円）
- 選考 書類選考
必須科目
| 科目名 | 担当教員 | 概要 |
| 企業論 | 鵜飼 宏成 | 第 1 部は、ベンチャービジネスの社会的意義と現状の理解を踏まえ、講師の実例に沿いながらアントレプレナーシップ教育の現状と課題を整理し、効果的にアントレプレナーシップ教育を進めるための作業仮説をグループワークで設定する。 第 2 部は、第 1 部の成果を活かし、関連する理論の理解を深めつつオリジナルのアントレプレナーシップ教育の教材と 教育プログラムの開発 を目指す。 |
| 技術マネジメント | 大神 正道 | 「イノベーション」や「技術変化」、「技術進化」をキーワードとする基礎的な経営学の文献主に英語文献）を理解する。 ケーススタディに関する文献や、技術マネジメント分野においてケースを用いた研究論文を輪読し、輪読する文献の主張を理解すること、輪読対象の文献特に論文の構成や論理、まとめ方を学ぶこと、文献を読むことで自分なりの問題意識を育てることを到達目標とする。 |
| アントレプレナー育成（多職種連携PBL 演習） | 鵜飼 宏成 | 「企業論」で理解したアントレプレナーシップ教育の基本に基づき、大学生が参加するアントレプレナーシップ教育プログラムにて 、 学生のアイデア創造、素材調査、事業コンセプト抽出、事業のグランドデザイン、主力商 品の企画、アイデア検証 (POC)、ビジネスモデル構築、事業計画書作成までを主担当教員とともに進める。同時に、PBL演習としての設計とプロセスデザインを実地研修する。 |
選択可能な主な科目
| 科目名 | 担当教員 | 科目名 | 担当教員 |
| ミクロ経済学基礎 | 濱口 泰代 | World Economic History 外国経済史 |
木谷 名都子 |
| マクロ経済学基礎 | 岡野 衛士 | 経営組織 | 河合 篤男 |
| 計量経済学基礎 | 各務 和彦 | 経営戦略 | 出口 将人 |
| 経営原理 | 鵜飼 宏成 | 国際経営 | 下野 由貴 |
| 会計ファイナンス基礎 | 高橋 二朗 他 | 管理会計 | 奥田 真也 |
| ミクロ経済学 | 澤野 孝一朗 | 財務分析 | 高橋 二朗 |
| マクロ経済学 | 外谷 英樹 | 実証ファイナンス | 渡辺 直樹 |
| Money and Finance 金融論 |
岡野 衛士 | 応用企業ファイナンス | 坂和 秀晃 |
| 国際経済学 | 川端 康 | 経営情報 | 河合 勝彦 |
| 都市経済学 | 山田 恵里 | オペレーションズリサーチ | 茨木 智 |
| 地方財政論 | 湯之上 英雄 | 数量分析 | 爲近 英恵 |
| 財政政策論 | 森田 雄一 | 医療産業論 | 和久津 尚彦 |
| 金融政策論 | 横山 和輝 | 労使関係論 | 平野 大昌 |
| 実験経済学 | 濱口 泰代 | マーケティング | 山本 奈央 |
| 社会保障論 | 山本 陽子 | 計量経済学 | 各務 和彦 |
| International Economic Relations 国際経済関係論 |
板倉 健 | Environmental and Resource Economics 環境資源経済論 |
内田 真輔 |
| 公共経済学 | 平賀 一希 | 財務会計 | 吉田 和生 |
| 経済学史 | 藤田 菜々子 | 統計解析 | 三澤 哲也 |
| 日本経済史 | 山口 明日香 |
教育内容例
多職種連携PBL演習の講義例
多職種連携PBL演習の講義例として、アントレプレナーシップ育成事業の動画を示します。
受講に関する留意事項
- 選択科目についてはチューターと相談の上選択し、担当教官の許可を得て受講可能になります。
- 各科目の評価は科目担当教員が行います。
- 選択科目のシラバス（講義概要）および授業時間割は、名古屋市立大学公式 HP のシラバス公開システム（外部公開用）にて一部確認ができます。（掲載されていないものについては、TEEP事務局へお尋ねください）
- 講義（オンライン型、対面型問わず）では資料の配布、課題提出などをweb上で実施する場合があります。パソコンと通信環境をあらかじめご準備ください。
- 新型コロナウイルス流行状況によっては、授業実施方法を変更することがあります。
修了要件
次の1.～3.をすべて満たすこと。
- 多職種連携PBL演習を履修し所定のレポートを提出し、その提出したレポートが合格基準に達していること
- 選択科目をチューターと検討して1科目以上を履修し、必須科目2科目と併せて、6単位以上を取得していること
- ポートフォリオを用いた学習成果の評価で、教育専門能力が備わったと判定されること
受講料
１４２，６００円（名古屋市住民等以外の場合は１５２，６００円）
※入学料、学生教育研究災害傷害保険料、科目等履修生としての授業料を含みます。
※別途、PBL演習の実費がかかる場合があります。
※基本コースを当年前期に受講した場合、入学料は免除されます。
※入学料、学生教育研究災害傷害保険料、科目等履修生としての授業料を含みます。
※別途、PBL演習の実費がかかる場合があります。
※基本コースを当年前期に受講した場合、入学料は免除されます。
教員紹介
名古屋市立大学大学院経済学研究科教授。専門は、アントレプレナーシップ。
現在の研究課題：アントレプレナーシップ教育プログラムの研究・開発・実践・評価。
TEEP実施委員長。
●企業論、多職種連携PBL演習を担当。
現在の研究課題：アントレプレナーシップ教育プログラムの研究・開発・実践・評価。
TEEP実施委員長。
●企業論、多職種連携PBL演習を担当。
名古屋市立大学大学院経済学研究科教授。専門は、技術マネジメント/生産管理。
現在の研究課題：技術とコミュニティの共進化に関する研究。
●技術マネジメントを担当。
現在の研究課題：技術とコミュニティの共進化に関する研究。
●技術マネジメントを担当。
選択科目の担当教員については、こちらをご覧ください。
その他
本プログラムの修了が認められたものには、進化型実務家教員養成プログラム専門コース（経営実務）の履修証明書を発行します。
