近年、教員の働き方改革によって学校教育における運動部活動の在り方が変化しつつあります。愛知県名古屋市では小学校の運動（文化）部活動の民間企業への委託がなされています。また、多くの都道府県においても中学校や高校での外部指導者制度が活用され、教員が指導する部活動とは異なる新しい形が一般的になりつつあります。国としても令和5年より段階的な運動部活動の地域移行がスポーツ庁より提言されており、これにより休日に教員が部活動の指導に携わらなければならない環境が改善され、教員の業務の軽減となると同時に、適切な指導者の配置によって子供たちのスポーツ環境がより良くなることが望まれます。このように、教育現場における部活動は大きな変革の時を迎えていますが、地域における指導者は不足しており、競技経験のない教員が指導しなければならないケースも未だ存在しています。そのため、競技・指導経験を保有する人材はもちろん、指導者を養成することのできる人材も今後希求されることでしょう。
　スポーツの実務経験を有する実務家教員は、選手の強化や育成およびスポーツの普及を推進する指導者として、社会的に注目されています。選手、チームスタッフ、あるいはスポーツ組織の運営者としてのこれまでの経験を、将来的にスポーツ指導に関わる可能性のある学生や地域住民に伝えて行くことで、子供達のより良いスポーツ環境が整うものと期待されます。

【文責：稲葉泰嗣（中京大学スポーツ科学部任期制助手）】