TEEP NEWS LETTER Vol.28
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図1名古屋市立大学学長補佐大学院経済学研究科教授鵜飼宏成中核校:名古屋市立大学連携校:岐阜薬科大学 高知県立大学 中京大学vol.文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」 そこで図1の右側のキャリア開発プランが必須になります。理想とする姿や達成したい成果は何か。達成するためにはどんなパフォーマンスが必要かを考え、理想に近づくためのプランを作成します。 もう一度図1の左側を使って検討すると、実務家から教員となる際に、実務経験が高等教育に活用できる状態になっていない可能性が考えられます。TEEPでは「実務領域診断カルテ」を用いてコンピテンシーを高め、かつ教育現場で必要となる能力を「実務領域診断カルテ」の開発と活用、「実務家教員ロールモデル調査」から 実務家教員の必要性が叫ばれる中、実務経験を高等教育の現場にいかす方法論や、実務家教員の知見やスキルの評価方法は定まっていません。2022年3月16日に開催されたTEEPのワークショップ「育成と採用の視点から実務家教員を考える」では、実務家教員の強みをいかす評価ツール「実務領域診断カルテ」と、カルテを使った「実務家教員ロールモデル調査」について報告されました。進化型実務家教員養成プログラムNews Letter28実務領域診断カルテの活用方法 実務家教員のコンピテンシーは、図1「キャリア開発とリカレント領域 試論(理念型)」の左側、AとBの三角形が重なる部分です。仕事Aから仕事Bに移る際に、実務家は新たに求められる能力を身につける必要があります。TEEPが目指す進化型実務家教員ならば「学ばせる力」と「社会課題の解決力」ですが、具体的な能力となると、研究テーマや理想とする実務家教員像により違ってきます。実務家教員の可能性を拓く評価と育成プログラムとは

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