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ニューズレター


vol.13(2021.3.1発行)

今号では、進化型実務家教員養成プログラム実施委員長・経営実務コース長としてプログラム整備を進める、名古屋市立大学大学院経済学研究科教授・鵜飼宏成先生がご自身の学生時代、調査会社勤務、起業での活動の中で感じてきたこと、実務家教員として大学教育に懸ける思いなどを発信しています。

vol.12(2021.2.1発行)

「進化型実務家教員」活躍へのヒントを得る、企画の3回目です。高知県立大学看護学部(災害看護学)准教授・木下真理先生と株式会社スノーム代表取締役(看護師、公認心理師)・白石みどりさんにこれまでのご経験やキャリアチェンジのお話、実務家教員に対する思いなどを伺いました。

vol.11(2021.1.1発行)

2020年10月に開催いたしましたシンポジウムの模様をお伝えしています。パネルディスカッション「産業界から見た実務家教員の可能性」では、産学共同での人材育成の在り方や、実務家教員の活躍の場をどう広げていくかについて、企業側の取り組みや産業界の現状などについて登壇者からの報告を受け、その後、実務家教員も加わり、大学変革の可能性についてディスカッションを行いました。

vol.10(2020.12.1発行)

豊富なバックグラウンドを持つ実務家教員たちから「進化型実務家教員」活躍へのヒントを得る、新企画の2回目です。TEEPシンポジウムにもご登壇いただいた東京都市大学の北見准教授に、広報・マーケティングに携わられ大学教育との往還のご経験や経営マネジメントにおける情報発信の重要性、広報人材の育成などについて伺いました。

vol.9(2020.11.1発行)

今号から、実務家教員として現在活躍されていらっしゃる方々をロールモデルとしてご紹介し、これまでの経験や教育に関わる思いについて語っていただきます。「若い人たちに、人と関わるサービス業やホスピタリティー業の魅力、その可能性を伝え続けたい」、と大学教育の中での人材育成を目指し、ホテリエからキャリアチェンジされた淑徳大学吉田准教授にインタビューを行いました。

vol.8(2020.10.1発行)

TEEPでは、重層化する課題に取り組む力を養うため、多職種連携PBLを重視しています。名古屋市北区で取り組まれた「サステナまち計画2019」を多職種連携PBLの好事例として取り上げ、多様なステークホルダーをつなぐ産学官連携事業に関わられた3人に、工夫や気づきについても振り返っていただきました。

vol.7(2020.9.1発行)

基本コースでは、「持続可能な社会構築論」の中の柱の1つとして、データサイエンス(DS)の入門的な内容を紹介する予定です。仮想空間と現実空間を高度に融合させたsociety5.0に向けても注目を集めるDSや学ぶ意義をについて、担当教員並びに名古屋市立大学においてDSとかかわりの深い教員との鼎談で紹介しています。

vol.6(2020.8.1発行)

基本コースの大学教員基礎力とソーシャル・デザイン能力養成に関わる教員が、 SDGs(持続可能な開発目標)やESD(持続可能な開発のための教育)を主テーマに、社会課題解決における二律背反性やジレンマ、大人の学び直しにおける大学の役割、大学教育の魅力や実務家教員への期待などを語り合いました。

Vol.5(2020.6.15発行)

「多職種連携PBL演習」開発に向けた参与観察と評価について、TEEPパートナー一般社団法人ひらけごまの担当者の方々にお話を伺いました。教員と学生の多層化構造、実務家教員(1層)教員を目指す実務家(2層)学生(3層)として、演習の魅力や可能性についてまとめています。

Vol.4(2020.5.15発行)

社会に出ていく大学生には「大学と企業の段差」克服が必須であり、そのための教育現場における学習内容が問われていると言えます。一体どのような「段差」が存在するのか、企業の求める人材像とはどのようなものか。求められる社会人基礎力やキャリアビジョンといった観点で民間企業人事担当者への実態調査を行い、明確化を試みました。

Vol.3(2020.5.1発行)

TEEPでは、各分野において活躍している実務家教員を分析しながら、求められている「進化型実務家教員」像を明らかにしていこうとしています。Vol.3では社会科学系実務家教員を対象とした基礎調査に触れています。

Vol.2(2020.4.1発行)

TEEPはコンソーシアムとして4大学が参加しています。Vol.2では各プロジェクトリーダーにそれぞれの立場から、多様な実務家教員像を語っていただいています。

Vol.1創刊号(2020.4.1発行)

TEEPが目指している方向性や社会的意義、取り組み内容や今後の課題などをニューズレターにして毎月発行していきます。
創刊号は採択された事業のプログラム内容や、実務家教員養成への新たな期待について触れています。